足立心のクリニック梅島

薬物療法


薬物療法 概論

心療内科・精神科では使われる薬は、特殊なお薬が多くあり、医師にも、処方が制限されるようなお薬もあります。

当院に限らず、現在医療機関で処方される医療用のお薬は医学的な薬効・有効性がしっかりと確認・報告されているものが流通しています。こうしたお薬はつらい症状の改善に期待が持てるものですが、まれに副作用が出現することがあります。

副作用はお薬ごと、服薬される人の年齢・併用薬・併発症・体質などによって、見られやすい副作用が異なり、全くでない方もいらっしゃいます。そのため同じ疾患でも患者さんにより違うお薬が処方される場合もあります。実際の処方については、有効性と副作用を見ながら症状に合わせて決定していきます。

なお、他の身体科でも同様ですが、精神科・メンタルクリニックのお薬は

  1. 医師・薬剤師の指示と違う、自己判断での調整をしない
  2. 継続処方とされているお薬を突然中止としない
  3. お酒と併用しない

 

上記を守れなかった場合、副作用の頻度や程度を増加させる、場合によっては有害となります。医学的背景を基に、適切な量・適切な使用をすることで、安全性を高めて期待される有益な効果が発揮されます。また、副作用?と思ったときは早めに相談されることが重要です。

精神科・心療内科で使われるお薬には【車の運転などの機械操作は避ける・注意が必要】と添付文書にも記載されているお薬が多くあります。お薬の種類によって内服中は必ずお車などの運転を避けて頂く場合があります。

薬物療法 各種薬剤

治療上、大変重要な薬物療法ですが、主に当院で取り扱うお薬は、一般には下記のような分類がされています。

  • 抗不安薬
  • 抗うつ薬/気分安定薬
  • 抗精神病薬
  • 催眠・鎮静薬
  • 抗認知症薬・脳循環/代謝改善薬/抗パーキンソン病薬
  • その他

抗不安薬

不安や緊張などの精神症状を軽減する作用のある薬で、その大半が、ベンゾジアゼピン系という種類の薬剤です。

お薬の効果として、抗不安作用、鎮静催眠作用、抗けいれん作用、筋弛緩作用があります。抗不安作用以外の、特に鎮静催眠作用と筋弛緩作用については、患者さんの状況に応じて良い作用、副作用のどちらにもなりえる部分です。例えば筋弛緩作用であれば、緊張により筋のこわばりなどがあれば、ここの改善を期待できるために有益と言えますが、これが強く出すぎてしまうと、脱力症状となることもあります。

こうしたお薬は、不安神経症に対してのみならず、適応障害やうつ病の方でみられる不安症状などに使われることもあります。効果が高く、即効性があり、元来安全性は高いとされます。

リラックスを促してくれるお薬ですから、眠気・ふらつきなどが発生することがあるほか、特に不適切な使用によって、依存・乱用の発生リスクが高まりやすいほか、思わぬ副作用を招くことのある薬剤でもあります。またその他の併存疾患などによっては、望ましくない、投与を控えるべき薬剤もあります。その他の薬剤にも共通しますが、医師の指示を守った用量で使用することが大変重要です。

依存・乱用の発生のリスクについては不適切な使用でなくとも、留意するべき点となります。特に、依存については耐性形成と呼ばれる、‘同じお薬を使っていても、効きにくい’という状況となっていないかは注意が必要です。薬の効果実感が変わってきた場合や、頓用などでも、使用量が以前よりも多くなっている場合などは、ここは考えなくてはいけません。こうした場合はご相談いただくことが重要です。

抗不安薬については、可能な限り少量で、またやめるタイミングを見計らって使っていくことが重要とされます。

このカテゴリーの中でも、安全性が特に高く、鎮静催眠作用や筋弛緩作用がない、非ベンゾジアゼピン系の薬剤もあります。

抗うつ薬

うつは公衆衛生上の大きな問題として、現在の日本でも広く認識をされています。抗うつ薬は、こうしたうつ病でみられる、気分の落ち込み、不安や焦り、疲れやすさなどのうつ症状を軽減してくれるお薬です。うつ病はもとより、適応障害・全般性不安障害・強迫性障害や社交不安障害など、その効能の広さから、幅広い疾患で使用されることがあります。
抗うつ薬の歴史は古く、1950年代には抗うつ作用がある薬剤が発表され、広く精神科臨床で使われてきました。その後も治療薬の開発が進められて、特に1999年からは現在の精神科診療でもしばしば使われるタイプの抗うつ薬が発売されています。

うつ病はセロトニン・ノルアドレナリン・ドパミンなどのモノアミンと呼ばれる物質の働きが低下するとされています。これらの物質はお互いに影響することが知られています。
抗うつ薬は複数種ありますが、いずれも、このモノアミンの働きを支援するように作用する点は共通しています。
最大効果を発揮するまでに4~8週程度時間を要します。この期間はとにかく焦らず服用を続ける必要があります。
不眠、不安が強いときには、抗不安薬・睡眠薬の併用を必要とする場合もあります。

抗うつ薬が複数種開発・発売されている背景には、効き方に微妙な差があることや、明確に副作用が異なっていることがあります。
また、特に開始から数日間の期間は、吐き気など副作用が出現することもあるため、慎重に経過を見ていくことが望ましいです。

双極性障害の方にも【うつ症状】が出現して見られますが、この双極性障害では、抗うつ薬により期待される効果が思い通り得られないことが珍しくありません。また抗うつ薬を使用することで躁症状の誘発があり得るため、双極性障害とあらかじめわかっていた場合は、抗うつ剤の投与を可能な限り避けることが望ましいです。また、治療により初めて躁状態が惹起される方などもいらっしゃいますので、ここで初めて双極性障害の診断となる方もいらっしゃいます。

若年者(概ね24歳頃まで)の抗うつ薬の使用には注意が必要で、これらの年代の方では衝動性などを高めてしまったり、抗うつ薬に期待される効果が、得にくい場合もあります。
これらから、御本人・ご家族いずれからも、抗うつ薬を開始して気になったことがあった場合はお早目にご相談いただくことが重要です。うつの症状にも多様なものがあり、現在出ている症状は原疾患、つまりうつの由来のものであれば治療・生活指導をそのまま継続することで改善が期待できる場合があります。しかし、お薬の副作用の場合は、そのお薬を中止し、症状に併せ別のお薬に変更することが望ましい場合もあります。

抗うつ薬を用いた治療原則
(各薬剤の注意、薬剤特性や併用薬について)

どのような症状の改善を目指して使用していくのかをはっきりさせていくことが重要です。
調整は、薬物はうつ症状に対する使用薬剤の有効性を見極め、治療開始初期は、特に慎重に投与量調整を進めます。
この際、有効性や服薬継続に支障のある副作用なども確認しながら治療を進めていきます。治療初期には、(一時的な)衝動性が高まってしまう場合や、吐き気などの副作用が出現する場合もあります。このため最初は通院間隔を短くする、併用薬の検討なども重要です。
これらのお薬は即効性を期待するのではなく、1ヶ月単位で改善が期待できます。しかし、一定期間治療を継続しても、期待通りの作用が得られない、あるいはその前に副作用などの問題から継続が難しいといった場合は、別の治療薬へ変更を検討します。

抗うつ薬の種類には大別すると、旧来からある【三環系・四環系抗うつ薬】と、比較的新しい【SSRI・SNRI】やこれらに区分されない【その他の機序の抗うつ薬】があります。そして、現在も抗うつ薬は新たに開発が進められています。
新しいお薬は旧来の三環系抗うつ薬よりも、 【辛い副作用が軽減される】という共通した特長があります。SSRI,SNRIは発売以降、現在まで世界的にもこれを用いた治療が標準となっています。
成書には【(旧来の)三環系・四環系抗うつ薬を第一選択は避ける、そうでなくとも高齢の方への処方をできれば避けること】と明記しているものもあります。これは、副作用の抗コリン作用(口の渇き・消化器・循環器への影響)など、身体的な負担が大きい副作用が出てくる可能性があるからです。しかし、依然効果の強さ、SSRI,SNRIが無効な場合でも、効果が期待できる場合があることから、現在の精神科薬物治療の中で、使用されることがあります。これらを考慮して、当院での薬剤療法は検討・治療を行います。

双極性障害 治療薬

双極性障害と診断した患者さんについては、抗うつ薬ではなく、双極性障害に有効性が知られるお薬を中心に使っていきます。このお薬はカテゴリーとしては抗精神病薬、気分安定薬に区分されています。

双極性障害の治療薬として推奨される薬剤は抗精神病薬、気分安定薬と分類されます。うつ症状が問題となっていても、双極性障害の方は、抗うつ薬の有効な作用が期待しにくいことが多いからです。理由としては、双極性障害、うつ病の疾患の発症機序が医学的・分子生物学的な見地まで見ると、その全てが明らかとはなっていませんが、異なる機序で発症すると考えられています。

お薬の役割は主に2つあります。

  1. 今、問題となっている気分の波(躁、うつ)を落ちつけていく
  2. 今後の、大きな気分の波の発生を予防する

抗精神病薬は主に1)に対して、優れた効果が期待できます。
気分安定薬は主に2)に対して、優れた効果を発揮します。

気分安定薬

気分の波を抑えるお薬です。お薬によって、特長と副作用が異なります。定期的な血液検査が推奨されるものもあります。

抗精神病薬

統合失調症の治療薬として使用されてきたものです。しかし、統合失調症治療でも、特に鎮静作用、抗不安作用、抗躁作用、気分安定作用、抗うつ作用についても、一部のお薬に優れた効果があることが知られていました。
新しい抗精神病薬の中には、それ以前の薬剤と比べここを重視しているものが多く開発され、実際に高い有効性を認めているものがあります。そのため、一部の抗精神病薬は、国内外の治療ガイドラインで、双極性障害に対しての使用が推奨されています。

抗精神病薬

抗精神病薬とは、統合失調症の治療薬として使われてきたお薬です。
疾患の病態や病因など全てが明らかとはなってはいませんが、脳内のドパミンという物質が働きすぎてしまっていることがわかっており、この働きを整えるようにお薬は働きます。
古くからこの疾患の治療のため多くのお薬が開発されてきましたが、当初のお薬は治療適正用量でも、副作用が出やすいという問題がありました。1990年代以降で承認・販売されてきたお薬は、特に低用量で使っていく場合には、副作用の出やすさや程度が抑えられ、【非定型抗精神病薬】(旧来のものを【定型抗精神病薬】と呼称)と呼ばれることもあります。

抗精神病薬は、過剰な働きとなったドパミンが影響していると考えられる、【幻覚・妄想やまとまらない言動】といった精神病症状に対して有効とされます。
これらから、治療薬が開発されてきた当初から、情動安定化の効果についても重視され、これら抗精神病薬が双極性障害の躁状態や躁病にも有効であることもわかってきました。さらに、近年にはうつ症状に対して有効性が示されたお薬もあります。
うつ症状が重篤化した病態の場合、これら精神病症状を伴ってみられる場合がありますが、こうした際にも、有効性が期待できるお薬もあります。

抗精神病薬はドパミンを抑えますが、その他の体内物質にも働きかけ、特にアセチルコリン、アドレナリン、ヒスタミンなどへの作用から下記のような副作用が見られる場合があります。

  • 自律神経(口の渇き、便秘、排尿困難、頻脈、立ちくらみ など)
  • 代謝内分泌(食欲や体重増加、高血糖、高脂血症や月経不安定化、性欲減退、乳汁分泌など)
  • その他(眠気、血球減少、皮疹などアレルギー反応など)

これらが特に強い副作用として出現した場合、減量、中止、あるいは、中止後他剤へ変更するなど、診断やその時の患者さんの症状によってもその次の対応は異なります。近年開発されたお薬ではこれらの程度や出現頻度は比較的低いとされるものもあります。

抗精神病薬はドパミンを抑える作用から、個人差があるものの投与量が多くなった場合、パーキンソン症状(手指振戦、体のこわばりなど)が見られることもあります。こうした場合はお薬を減量する、別なお薬の変更する、パーキンソン症状を緩和させるお薬を併用するといったことが必要となります。ただし、これらがなかなか改善しないケースもあります。

同じお薬でも副作用の出現は個人差があります。ほとんど見られない方、少量でも出現しやすい方はどうしてもいらっしゃいます。そのため患者さん一人ひとりに合わせ、副作用の有無やその程度を診察場面で確認しながら、そもそもの抗精神病薬のが中止できないかといった、薬剤そのものの必要性の見直しや、飲みやすさなどを相談しながら、治療を進めていく必要があります

催眠・鎮静薬

一般には、睡眠剤、眠剤と呼ばれて知られているお薬です。ほとんどが、ベンゾジアゼピン系という種類の薬剤で、抗不安薬と近いものとなります。
ベンゾジアゼピン系以外にも古くから催眠・鎮静薬は開発・販売されており、例えばバルビタール類などは一時重度の不眠などで使用されることがありました。しかし、呼吸抑制作用や依存形成などの安全性の観点から、近年は一般的な臨床場面ではほとんど使われることはなくなっています。
また、近年になり、こうしたベンゾジアゼピン系薬剤以外にも、依存性が少ない睡眠剤や、昼夜逆転など生活サイクルの乱れをゆっくりと治していけるお薬も開発・発表されています。

そのため新しく開発されたお薬には、二次性の不眠、例えば抑うつや不安などの症状を伴った不眠では、症状自体に効果が期待できるベンゾジアゼピン系のお薬を優先して使用する場合もあります。
このため、特に初期導入の際は、しっかりとした診察の上で、お薬を決めていくことが重要です。

また、ベンゾジアゼピン系のお薬は作用時間が分かれており、寝つきの問題であるのか、途中で目が覚めてしまうことが問題なのか、などから使い分けができることも特長です。
そのほか、高齢の患者さんの場合、お薬の代謝が落ちている場合があり、ここへの配慮も必要です。
睡眠薬は耐性(お薬の効きが以前より悪くなること)の形成と、特に高齢者の方で稀に見られることがある、【せん妄】と呼ばれる病態には注意が必要です。これは、‘寝ているわけではないけれど、意識が途切れている状態で、錯乱したような言動・混乱してしまう’というもので、この時は速やかに別なお薬へ調整を進めます。
こうしたことを考慮しながら、必要な分のお薬を少量使い、できれば毎日使わない、睡眠が安定してきた場合、徐々にお薬を減らし、いずれは中止や治療終了を目指すことが重要です。

催眠・鎮静薬

抗認知症薬・脳循環/代謝改善薬

最も一般的な認知症の1つであるアルツハイマー型認知症の研究では、脳内の物質アセチルコリンの働きが落ちていることが知られていました。そのため、体内でこの分解を行うアセチルコリンエステラーゼという物質の働きを阻害するようなお薬が開発されていきました。
アセチルコリンの働き以外にも注目され、お薬の開発が進められてきました。アルツハイマー型認知症の神経で特定の物質(アミロイドβ)が貯まってしまうことで、NMDA受容体という部分が働きすぎてしまい、脳内の代謝が変化して、神経細胞の働きが低下してしまうことわかりました。この背景を意識して、NMDA受容体を阻害することでお薬の効果が発揮されるお薬も開発・発表され、現在は処方可能となっています。

現在は日本で効果が実証されて、抗認知症薬として投与できる薬剤は4種類ありますが、さらにお薬の効果の発揮の仕方によって2種類に分けられます。
元々はアルツハイマー型認知症に向けた研究として、お薬は開発されましたが、その後こうしたお薬は、認知症の認知機能を改善させるという部分よりも、認知機能の進行を遅らせることができるという点で有効なことや、 「行動及び心理症状」に非常に有効に作用すること、さらにはその後の研究によって、他の認知症に対しても有効性が期待できる場合があることも分かってきました。

認知症の治療にあたっては、その開始の前にまず検査を必要とします。認知症の以外の原因で、認知機能の問題が発生する疾患は、内科的疾患(甲状腺機能低下など)や脳神経科疾患(脳の腫瘍性疾患や損傷・出血、正常圧水頭症など)、その他の中毒症(アルコール依存症など)などが挙げられます。こうした場合は、原疾患の治療をせずに抗認知症薬を使用しても効果は期待できません。
こうした検査によって、患者さんの認知機能が低下していることを確認し、さらに認知症が理由であることが確認してから治療を開始していきます。
お薬は、患者さんのご様子(元気がない/怒りっぽい、その他の内臓疾患や治療歴など)を鑑みてお薬を選んでいきます。

抗認知症薬は、少ない用量から開始して最大量を目指して増量することが推奨されています。
抗認知症薬は、投与をしていくことで、認知機能低下を遅くしていくという効果が期待できると実証されたものです。このために‘今だけ頑張って!’と無理をするよりも、患者さんが続けやすいお薬と用量で継続していくことが重要です。

抗認知症薬

脳循環/代謝改善薬

ここのお薬は、元来的には頭部外傷後遺症、脳梗塞後遺症などの方を対象として投与されるものです。これらの中には、抗血小板作用という‘血を固まりにくくし、サラサラにする’という作用持つお薬もあり、これらは脳梗塞再発予防効果が期待できますが、その分出血が問題となる病気(胃潰瘍など)への配慮も必要のため、投与の際はこの危険性も併せて検討する必要があると当院では考えます。
この中でも、一部の薬剤は認知症の方にも見られやすい不安・めまいなどにも有効性も見られるようになりました。このため、こうした薬剤は主には認知症の方や頭部外傷後の精神症状が出現して治療している方に、補助的に使われる場合があります。

その他のお薬

抗てんかん薬

抗てんかん薬は、てんかんの方に投与するお薬です。いずれも、脳の神経細胞が、過剰に興奮をしてしまうため、これを整えることで、作用が発揮されます。60~80%くらいの方が、抗てんかん薬で発作が完全に停止するとされていますが、お薬を使ってもなかなか改善せず、発作の制御が困難な方などもいらっしゃいます。成人では、年齢とともに発症率が上昇し、特に65歳以上の方が最も高くなるとされます。

ご高齢の方ですと、その他の内科薬などが併用されている場合もあることから、副作用のみならず、薬剤同士の影響も考える必要もあります。
しかし、それと同時にご高齢の方は、薬剤反応性が良好な場合が多いことも知られ、比較的少量で症状が安定するとされています。当クリニックの診療として考えた場合は、特にこれらから認知症の方に併発してきた場合に投与を検討するお薬と言えます。
比較的近年になって、開発・発表されたお薬はこうしたお薬同士の作用は特に問題となりにくいものが多くありますが、一方でその関連性がはっきりしないものもありますが、患者さんによっては怒りっぽくなる・不機嫌になりやすくなるなどが、目立つことがあります。こうした場合には薬剤調整が必要となることがあります。

抗パーキンソン病薬

パーキンソン病は、難病指定を受けている疾患であるため、元来は、神経内科などの専門的な医療施設での診療が望ましいと考えられます。
しかし、パーキンソン病ではなくとも、パーキンソン症候群と呼ばれる、パーキンソン病類似の疾患で同様な症状が出ることがあります。
さらに、精神科・メンタルクリニックで用いるお薬によって、薬剤性パーキンソニズムといった症状がみられることがあります。
万が一,これ ら症状が出現した場合には,医師と相談の上、原則としては医薬品の減量、変更、中止等を検討します。
中止しても改善しない場合は、パーキンソン病の発症、あるいはその他のパーキンソン症候群の合併、あるいはその他の精神医学的疾患の併発の可能性を考えることなります。

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